出願資格

次のいずれかの条件に該当する者又は令和7年3月31日までに次のいずれかの条件に該当する見込みがある者

• ①高等学校又は中等教育学校を卒業した者
• ②通常の課程による12年の学校教育を修了した者
• ③外国において学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者
• ④文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者
• ⑤文部科学大臣の指定した者
• ⑥高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（旧規定による大学入学資格検定に合格した者を含む。）
• ⑦修業年限が3年以上の専修学校の高等課程を修了した者
• ⑧学校教育法第90条第2項の規定により大学に入学した者であって、本校において、高等学校を卒業した者に準ずる学力があると認めた者
• ⑨本校において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者に準ずる学力があると認めた者で、18歳に達した者

次の条件に該当する者又は令和7年3月31日までに次の条件に該当する見込みがある者

学校教育法に基づく大学（短期大学を含む。）若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は臨床工学技士法施行規則第13条各号に掲げる学校、文教研修施設若しくは養成所において、2年（高等専門学校にあっては5年）以上修業し、かつ、厚生労働大臣の指定する科目を修めた者

• ①厚生労働省令で定める学校、文教研修施設又は養成所とは次のとおりです。
  保健師助産師看護師法、診療放射線技師法、臨床検査技師等に関する法律、理学療法士及び作業療法士法、視能訓練士法、義肢装具士法等により指定されている学校又は養成所、防衛医科大学校、職業訓練大学校（職業訓練短期大学校含む。）
• ②厚生労働大臣の指定する科目とは次のとおりです。

• ●人文科学・社会科学・自然科学それぞれのうちから２科目ずつ
• ●外国語
• ●保健体育
• ●公衆衛生学・解剖学・生理学・病理学・生化学・免疫学・看護学概論・保健技術学・応用数学・医用工学概論・システム工学・情報処理工学・電気工学・電子工学・物性工学・材料工学・機械工学・計測工学・臨床医学概論・放射線工学概論・内科診断学のうちから8科目

入学時に満20歳以上になる者で、 社会人(主婦等を含む。)としての経験を2年以上有し、次のいずれかの条件に該当する者又は令和7年3月31日までに次のいずれかの条件に該当する見込みがある者

• ①高等学校又は中等教育学校を卒業した者
• ②通常の課程による12年の学校教育を修了した者
• ③外国において学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者
• ④文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者
• ⑤文部科学大臣の指定した者
• ⑥高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者 (旧規定による大学入学資格検定に合格した者を含む。)
• ⑦修業年限が3年以上の専修学校の高等課程を修了した者
• ⑧学校教育法第90条第2項の規定により大学に入学した者であって、 本校において、 高等学校を卒業した者に準ずる学力があると認めた者
• ⑨本校において、個別の入学資格審査により、 高等学校を卒業した者に準ずる学力があると認めた者

次の条件の全てに該当する者

• ①出入国管理及び難民認定法において、在留資格「留学」を有する者及び取得できる見込みの者
• ②外国において学校教育における12年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者(臨床工学専攻科は厚生労働大臣の指定科目履修者)
• ③独立行政法人国際交流基金及び公益財団法人日本国際教育支援協会が実施する日本語能力試験のN1に合格した者

• ①海外在住者の場合、在留資格の認定には最長3ヵ月が必要となるため、令和6年12月までの受験が必須となります。
• ②日本国内在住者の場合は、在留期間の変更に最長1ヵ月必要となるため令和7年1月までの受験が必須となります。